2022年に向けて!なければ作る改善する。それがポートランド・スタイル

ニューズウィーク日本版掲載 2021年12月11日

Portland Oregon
ポートランドのダウンタウン地域にとって、非常に困難だったこの2年。 ジョージ・フロイドさんの殺害を発端に、平和的な抗議活動から暴徒化へと発展しました。でも一般市民の思考や文化、あたたかさに変わりはありません。以前よりもっと美しいポートランドの町にするために、今、官民公学が知恵を出し合って前進中。コラボの町は健在です。 Photo | iStock

|自分の行動と社会が繋がっている、と意識して暮らしていますか?


ダウンタウンの一角に、緑と花々に縁どられたオフィスビルがあります。その中にひときわ明るいスペースを保持する、NPOポートランドビジネス協会。主要な企業の多くが所属する大きな組織です。


その協会内に、米国で唯一無二と言う特別部署があります。それが、パートナーズ・イン・ダイバーシティ。企業や組織が人種の多様性(ダイバーシティ)を高め、より包摂性に富んだ働く場所へと変えていく。その目的支援のため、ビジネス協会の一部として設立されました。


そこで理事長として働いているのが、日系3世のマリさん。女性が部長クラス以上で活躍するということがまだ珍しかった時代から、ずっと先駆者として第一線を歩み続けてきた方です。


さぞ、恵まれた才能や環境で働いてきたと思いきや、苦悩の連続だったとのこと。


とは言え、今では『改革』のリーダーとして実に数多くの協会役員をこなす日々。分析力の高さで有名なその目から見る『現在とこれからのポートランドの課題と改善点。日本人にとって、そこから学べること』とは、どのようなものなのでしょうか。


全米ネットワークのニュースメディアを騒がせていた、ここ一年間のポートランド。暴動、建物の破壊行為、そしてまだまだ多くの問題を抱えるダウンタウンとその周辺地域。加えてこのコロナ禍。数年前迄のポートランドブームとモデルは流され、まるで違う現在のこの町とシステムという現実があります。


これは、コロナ禍前から現在に掛けてのポートランドという町の話です。でも、これから読み進めていく時、きっと、あなたの地域や職場・組織に必要なヒントが多く読み取れるはずです。


マリさんと筆者山本の双方の働き。行政、組織、協会の務めとプライベートな情報を元に。本年度最後の、そして2022年に向けた特別レポートです。


|少数派だからこそ声を発信していく、作ってみる


ワシントン大学で、マーチャンダイズを専攻したマリさん。それを生かして、ノードストローム方式という、顧客第一のマーケティングを生み出したことで有名な高級デパートに就職。それも、花形部署の製造技術部でした。寝る間を惜しんで努め、ついには部長にまで階段を上り続けて行きます。


そこをステップに、ナイキの営業部長として羨望の転職を果たします。当時としては、数少ない女性部長の一人でした。アパレル業界一筋に20年以上。世界中を旅して、さまざまな国で多くの文化と人々にふれ合いながら努め前進していきます。


世界的にも、一番就職をしたいと言われる憧れの有名企業。とはいえ、長い期間働いてみると、有色人種の女性は簡単には昇進できないことを徐々に肌で感じていきました。アメリカ生まれで英語が完璧にできて、マルチな能力があるにも関わらずです。


良き、一労働者としてしか見てもらえない。組織としてのリーダーとしては認識されない。そのことを身をもって体験していきます。


「有色人種の女性は、白人女性と同じ評価を得るために2倍以上の努力をしなければならないことを痛感し続けました。加えて、日本的なしきたりを重んじる日系人の価値観。そういう教育が身についている日系アメリカ人女性は、アメリカ企業のビジネス文化にうまく溶け込まないことが多いのです。


『謙虚さ』(極端にへりくだっているとみなされる)、『上司や年長者への敬意』(おべっかを使っている様に誤解される)、『波風を立てない』(自分の意見を持っていない、無能のレッテル付けをされやすい)などといった文化。これらがバリアーとなって、米国企業側が望む『有能なリーダー』になりにくいのです。」


だからと言って、日系人が大切に育んできた文化。それを組織の昇進のために捨てる、というのも何だかおかしな話。ですから、特に多くのマイノリティーと女性は葛藤を抱えてしまうと言います。


ではどの様に、その葛藤と闘っていったのでしょうか。


「少数派だとしても、その場その場で諦めないこと。泣き寝入りをしないこと。しっかりと自分の声を使い頭を使い、人前で発言をし続けていくことです。冷静に、感情的にならずに行動し続けてきました


同時に、自分と同じ環境の人が多く所属するネットワークに参加をしていきました。自分の気持ちを第三者と分かち合うことは、精神衛生上とても大切ですから。日本の地方市町村と同じかもしれませんが、オレゴン州は人種的にあまり多様ではありません。ですから、自分が安心できるコミュニティー(居場所)を見つけるのは、そう簡単ではないのです。


もし、あなたが少数派だと感じて、居場所を探しても無い場合。そこに無ければ作り上げていくことが大切です。自分のために、そして他の似たような人のために。一人で出来なければ、色々な方法で有志を集って少しずつ作り出す。もし、作り方が分からなければ、試行錯誤で学んでいくことはできるはずです。」


|あなたのアイデンティティー、ってなんですか。


嫌と言うほど、多様性と包摂性について考え、試みる日々が続いたというマリさん。前進して行こうにも、見えないガラスの厚い壁や天井を痛感する毎日。もがき続けることが延々に続くように感じたと言います。


「辛くて苦しくて。心の葛藤に答えを出すために訪れたペルーのマチュピチュ。トレッキングをしていた時に、やはり現職を去るべき。そう決心をしました。なけなしの貯金を削りながら、身体と心を休ませよう。自分自身を見つめ直して、新しいキャリアを考えていこう。そう具体的に決めた途端、心がすっと軽くなったのを覚えています。」


自分自身を見つめ直していくプロセスによって、日系人のアイデンティティーを掘り下げる機会にもなっていきました。


そんな企業内での昇進と自分自身の成長の葛藤を経て、NPOオレゴン日系人記念博物館という分野への活路を見いだしていきます。完全なる異業種への転職でした。


米国内でもあまり全面的に打ち出されていない、第二次世界大戦中の日系人強制収容のつらい歴史があります。

〚日系アメリカ人の強制収容については、こちらをご覧ください。〛


「日系人家族は有刺鉄線内に閉じ込められ、人間としての尊厳を奪われた生活を強いられました。その様な人々の苦悩と苦労によって、今の自分の命がある。そこに恩返しの機会を得られたこと。それをとても誇りに思っています。」


この様な自分探しの経験を元に、数年後、ビジネスとNPOのコンビネーションともいえる米国で唯一無二の組織へと移動していくマリさん。


多様性にフォーカスする組織のプログラムとは? その視点から見る、5つの大きな課題と改善とはどのようなものなのでしょうか?


Mari Watanabe
コロナ禍中、米国で起こった『アジアン・ヘイト』。互いの文化と多様性を尊重すること。その重要性を平和的に訴えるスピーチが、ポートランドでも行われました。 Photo | Mari Watanabe

Partners in Diversity Social Networking
パートナーズ・イン・ダイバーシティーのネットワーキング会。ここから、あたらしい出会いや協働プロジェクト、はたまた趣味の会への発展なども生まれてくる。著者山本の経験から言うと、参加者全員と話すことは当然無理なので『目星をつけて』自分の文化背景と近い人と話すことが多い。 「(ウォリー) ヤマモトをさがせ」(2017年撮影)  Photo | joniphoto

|自分の心地よさが誰かの良さになるために、って?


少しずつ、オレゴンにも多様性&包摂性というコンセプトがほんのうっすらと感じられるようになった2012年。ポートランドビジネス協会の一組織『パートナーズ・イン・ダイバーシティー』の理事長として迎え入れられます。ビジネス企業では得られなかった満足感を感じながらの入職です。


ここの目的・使命は、『アジア人を含む有色人種のビジネスパーソンを積極的に組織が採用し、雇用し続ける』ための支援です。


「実は、この様なビジネス支援プログラムを具体的に行っている組織は、米国で唯一無二なんです。主要なプロセスとしては、①雇用主から資金提供を受ける。②その資金でマイノリティー従業員のトレーニングする。③同時に雇用主も教育をする。④従業員には、当組織の各コミュニティー・プログラムに参加してもらい、安心できる居場所を提供する。」


プログラム内容や会は、ハイブリッドと遠隔両方の多彩なラインナップです。ディスカッション、リーダーシップ、CEOカンファレンス、オレゴン多様性サミット、リーダーシップ・トレーニング、朝会。加えて、毎月のネットワーキング会や全米からゲストを招いての特別サミットも。


社会の多様化が進む中、雇用主はより包摂的で公平な職場環境にする必要性が出てきています。ですから、職場文化に多様性、公平性、包摂性、帰属意識をスムーズに導入するためのツールが必須なのです。


「従業員がより多様なこと。そこに健全な運営がされていれば、必ず組織は成功する。すでに研究リサーチでは、こう証明されています。 このような形で、多様性をビジネス社会に浸透させていけば、ポートランドは経済原動力を持つ米国有数の都市として成長・発展していけるのです。」


冷静な分析で有名なマリさん。その目から見るこの町の変化をお聞きすると、こう答えてくれました。


| ポートランドの課題は、米国の共通宿題項目なの?


「この2年間は、特にダウンタウン地域にとって非常に困難な時期でした。 ジョージ・フロイドさんの殺害を発端に、平和的な抗議活動から暴徒化へと発展。商品の略奪、窓ガラスの破損や放火だけでなく、騒動の影響で買い物客がダウンタウンを離れてしまうなど誰が想像していたでしょう。加えて、急激な勢いで人数が増加しているホームレス問題。その中には、薬物や精神的な問題を抱えた人たちも多くいます。」


実に短期間に、次から次へと多くのことが起こっていったこの町。その様子を連日、全国ネットのニュースで見るという信じがたい事実。心が不安定に揺さぶられたと多くの市民が話します。


それどころか、パンダミックの波がさらに覆いかぶさり、ダウンタウンのほぼ全てのビジネスが停止する事態に発展しました。予想以上に長い期間でコロナ禍が続いているため、今でもオフィスに戻りたがらない人が多いという現実があります。


このような、プチ・ゴーストタウン状態の地域。これはいつまで続くのでしょうか。


「多くの企業は、新年度1月から従業員をオフィスに復帰させようと計画をしていました。ですが新型株の不安から、それが3月になるのか4月になるのかまだわからない状況です。それに、自宅で働く環境に慣れてしまった多くの人々。いまさら、通勤出社するという従来型の勤務体制が、急に復活することとは思えません。


実は、これ以外にも大きな問題が発生しています。それは、雇用主が人を雇うのに非常に苦労をしていることです。そう、人材不足が発生しているのです。


現在、州内には何千もの求人があります。その枠を埋めるために、雇用主が給料を上げたり追加の福利厚生を付けたり。あの手この手を使っても、人が集まらないのです。人材不足の現場はビジネス業界だけではなく、エッセンシャルワーカー、教師、建築分野、レストラン業界等にも広がっています。」


では、その要因は何なのかと言うと、コロナで人生や仕事内容を見直した。感染に不安を抱えている。子供を預ける場所やお金がない。政府からの援助金をなし崩しながら、今は仕事をしたくない等と様々です。


The Pioneer Courthouse
Photo | iStock

この状態から抜け出すためには、町の環境の変化は必須です。そして、これはポートランドだけに限らず、多くのアメリカ国内の主要都市が抱えている問題にもなっています。


もちろんそれぞれの町の問題やケースは、異なっているので一概にこれが正解といえるものはありません。


ではマリさんが見る、現在の『5つの大きな問題と改善点』。それを『多様性、包括性、持続可能』という視点だと、どうなるのでしょうか。


 住みやすさ


ほかの西海岸の町に比べて、不動産・物価は若干控えめのポートランド。コロナ禍や他州の物価・不動産上昇の影響で人口流入は続いています。そのあおりを受けて、ポートランド近郊もその上昇が止まりません。それに伴ってのひどい渋滞。税金の使い道を今一度考える必要がある。そういう市民が増え始めています。


また、下の⑤でも触れますが、リベラル派市民が多い事からか、ホームレスへの思いやりは、他の都市にくらべて高いのが特徴。とはいえ、働き住み、税金を払っている全ての市民のために行政は住みやすさを 維持しなければなりません。


同時に市民は、マイナスの発言や文句ばかりを吐き捨てるのではなく、市の行政トップによる明確なルール作りへの協働。そして、法律を執行する人たちへの理解とサポートが必要です。現在、官民共同の特別委員会によって具体案が話し合われています。


② 公共の安全

暴動中から現在にかけて、複雑な要因がいくつも絡み合っている現在のポートランド警察。何百人もの警官が不足している状況が続いています。市は警官を増員強化する必要がありますが、増員には1年半から2年間の期間を要します。このことで、商店での恐喝、強盗、拳銃を使った犯罪が以前に比べて急増しているのです。人員不足のために、現場に駆け付けたくても行けない。そんなジレンマを抱えている警官が多くいます。


同時に、ポートランドに住みたい、働きたいと思うマイノリティーの警官が増えるように、保守的な文化を改善する努力。その時期ともいえるでしょう。


③ 在宅勤務

コロナが今後どのような形になるにせよ、『ハイブリッド、在宅勤務、またはその組み合わせ』で働くスタイルは、今後も継続されるはずです。


このニュー・ノーマルな雇用形態から、雇用主は賃貸料を大幅に節約できるのは利点です。また企業方針によっては、ダウンタウンから完全撤退する企業もこれから増えていくと想像しています。これは米国内だけに限らず、今後の世界の主要都市の新しいオフィス・スタイルとなるでしょう。


ですからオフィス街の不動産会社は、新たな活路を必死に思案しているはずです。そしてその答えが、2022年以降の地域の活性化の鍵を握っていることは、安易に想像できます。


④ 保育

ハイブリッドでも在宅勤務でも、働く親にとっては大きな悩ましい問題です。 現在の人件費の高騰や人材不足から、手頃な価格の託児所を見つけることは、より一層難しくなっています。下手をすると、託児所やベビーシッターへの支払い時間給が自分の時給以上。こんなケースは、めずらしくないという現実。この様な堂々巡りによって、低賃金で働く親がなかなか職場や現場に戻れない。そんな要因の一つになっています。


働く人が皆、敷地内に託児所があるような大企業に働いているわけではありません。公共の保育園・託児所は皆無に等しい米国。働き続ける事と託児所問題の関係は、切っても切り離せません。地域行政が先導して、働き続けられるシステムを一刻も早く作り出すことが、このニュー・ノーマルの時代には必要不可欠です。


⑤ ホームレス支援と衛生

西海岸の都市としては、ホームレスの数を格段に減らしてきたポートランド。とはいえ、このコロナ禍で急激に増加傾向となって、町のいたるところにはテント村が存在します。


シェルターや施設の拡大。そしてそれに付随する支援等が必要です。また、想像以上に多いメンタルヘルスを抱えた人、親やパートナーのDVから逃げている人。その部分のサポートを見落とすと、ホームレス問題はループ化に陥ります。


また、彼らが公道に捨てるゴミなども大きな問題となっています。市内清掃用の行政予算は、既に上半期に使い果たされました。よって、市民がボランティアとして清掃活動をしている状態が続きます。しかし、安全とは言えないゴミの種類や治安の点からも、市民活動ですべてが解決するとは言えないのが現状です。現在、元市長を中心に、官民共同の特別委員会によって具体案が話し合われています。


最後に...来る2022年からの働き方とは? 何をどう重要視すれば良いのでしょうか。

Mari Watanabe
Photo | Mari Watanabe

Pioneer Courthouse Square
ポートランドのダウンタウンに位置する『市民のリビングルーム』と呼ばれる公園。シンボルの『傘を持つ男』と一緒に記念写真を撮る観光客。そんな光景が、少しずつ戻って来ているのはうれしい限りです。Photo | iStock

|2022年からの「働き方」の鍵は?ずばり・・・


コロナで振り回された、この2年間。今では『新しいワークスタイル』がだいぶ定着しています。


とはいえ、これからどのようになって行くのかが見えない不安は、みんな同じ。来る2022年とその先に向けて、働き方の鍵とは何なのでしょうか。どのようなポイントに、気を付ければよいのでしょうか。


「まず一度、今の自分は内向的タイプか外向的タイプか、それとのコンビネーション型なのかを考えてみてください。


外向的な人は、オフィスに戻りたいと思うのが自然です。外部からのエネルギーによって、働く意欲が上がりやすくなります。なによりも、人と話すのが好き、仲間との交流を非常に大切にしています。


内向的な人は、家で仕事をする方が安心できますし生産性も上がります。苦痛な通勤もありませんし、オフィスでのゴシップや政治に巻き込まれることなく、自分のペースで仕事に集中できます。


そこを確認した後に、『今の自分は、どのような環境で働くことが心地よいのか』を覚えておいて欲しいのです。もちろん、心地よさと現実の就労の違いは確実にあります。でも、自分の真の気持ちを自分自身で知っておく。その事で、脳と心のギャップが少なくなって、精神的に切り替えがしやすくなります。


また雇用主は、従業員に働き続けてもらうために、『どのような状態が、その人にとって幸せなのか』。そこを考える新しい時代だ、ということを覚えて欲しいのです。


このように社会が不安定な時期には、従業員のメンタルヘルスに対して、今まで以上に気を配ることが大切になっています。従業員が必要に応じて、安心して発言をしたり、助けを得られる環境を作ること。そして方針を固め実行していくことが必要です。」


社会と文化の変化を職場に取り入れ続け、実践すること。そのことで、従業員がこの組織で働き続けたいという意欲に繋がります。離職率を低くおさえることは、日本、米国、そして世界万国共通の課題です。


「それに加えて、日本の人口減少問題があります。そこから見えてくるのは、女性の労働力の拡大や働き方の変革です。そのカギを握るのが多様性。マイノリティーや外国人労働の多様化も早急に取り組む必要が日本にはあるのではないでしょうか。


自分とは異なる外見、思考、文化等。そのような人がいることで、今の時代に必要な『視点のシフト』を持つことが可能になります。


やっと、という言葉があてはまるかどうかわかりませんが、この多様性と包摂性が、2022年からの働き方の要になってきます。そして、これこそが本来の私たちが望むSDGs の基本のコンセプトなのではないでしょうか。」笑顔のマリさんが、手を大きく広げ「大丈夫」。そう締めくくってくれました。


St. Johns Bridge
Photo | ©2021PDX Coordinator

今回のインタビューを通して、こう感じたのです。こんな時期だからこそ、家族や大切な友人のために立ち止まって時間を分かち合って欲しいと。


でも何よりも、あなた自身を思いやることが一番大切な時期です。肩の力を抜く。安堵する。大好きなコト、人に寄りそう。日々の暮らしに、そんな瞬間を少しでも増やしてほしいと願ってやみません。


筆者山本自身、この一年を振り返ってみると、何かで常に忙しく。時折、時速150キロで走っているように感じること。心がざわついたり不安になることも多くありました。


こんな私を支えてくださったのは、読者の皆さまです。温かく支えられたお陰で、連載を続けることができました。そんな世界中のあなたに心を込めて...ありがとうございます。


同時に、コロナ禍だからこそ知り合えた新しい出会いと気付き。大切な友人となった人との心のかよった通信は、新しい世界や分野への『いざない』となっています。だからそんなあなたに、ありがとう。


たくさんの優しさを糧に、新年1月からも精進してまいります。引き続き『日々のSDGsと多様性』、ご愛読の程をお願い申し上げます。


皆様にとって、来る2022年がこころ穏やかな年になりますようにと、このポートランドの地よりお祈りいたします。


新年度は、特別企画『2022年ポートランドのイノベーションとこれからの成長』をコンセプトに、どこにも出ていない情報をお届けいたします。 2022年1月14日掲載です!



記:各回にご登場いただいた方や、記載団体に関するお問い合わせは、直接山本迄ご連絡頂ければ幸いです。本記事掲載にあたってのゲストとの合意上、直接のご連絡はお控えください。